知らなきゃ損！シニアの医療費を劇的に下げる「付加給付」の仕組みと、民間保険を見直すべき理由

「病気になったら貯金が底をつくのでは？」「高い民間保険に入り続けないと不安……」そんなシニア世代の皆さんに、ぜひ知っておいてほしい「最強の味方」があります。

日本の公的保険には、医療費が一定額を超えたらお金が戻ってくる「高額療養費制度」がありますが、特定の健康保険組合には、それをはるかにしのぐ「付加給付（ふかきゅうふ）」という制度が存在します。

しかし、驚くべきことに、ある調査では「付加給付制度を知っている人」は全体でわずか1割〜2割程度、シニア世代に限ってもその存在を正しく理解し、活用できている人は決して多くありません。この「知っているか、知らないか」の差が、老後の家計に数百万円の差を生むのです。

医療費の「上限」がさらに下がる！付加給付の衝撃

まず、基本となる「高額療養費制度」を思い出してみましょう。

通常、大きな手術や入院をして医療費が100万円かかったとしても、私たちの自己負担は月額で約8万〜9万円（一般的な所得の場合）に抑えられるようになっています。

これだけでも十分ありがたいのですが、特定の会社に勤めていた方や、そのご家族が入る「健康保険組合（健保組合）」には、独自のルールがあります。

参考記事：【シニア向け】知らないと損！高額療養費制度を徹底解説｜医療費の上限と申請方法

【シニア向け】知らないと損！高額療養費制度を徹底解説｜医療費の上限と申請方法

この記事では、この「高額療養費制度」について、難しい言葉をできるだけ使わず、具体的な申請方法や、今後変わるかもしれない大切な情報まで、わかりやすく解説します。

「付加給付」なら自己負担は月2万円！？

付加給付がある健保組合では、国のルールで決まった「9万円」という上限をさらに引き下げ、「最終的な自己負担は一律2万円（または2万5千円）でいいですよ」という驚きの保障をしてくれます。

【図解：医療費支払いのピラミッド】

[ 医療費の総額：100万円 ]
        │
        ▼
[ 3割負担の窓口支払い：30万円 ]
        │
        ▼（国の制度：高額療養費）
[ 自己負担の上限：約9万円 ] 
        │
        ▼（健保独自の制度：付加給付）★ココが最強！
[ 最終的な自己負担：たったの 2万円！ ]

つまり、どんなに高い治療を受けても、「1ヶ月の医療費本体は2万円程度で済む」という、まさに魔法のような仕組みなのです。

なぜこんなに知られていない？シニアの「認知度」の壁

先ほど触れた通り、この制度の認知度は非常に低いです。なぜこれほどまでに知られていないのでしょうか？

名前が地味すぎる：「付加給付」や「一部負担還元金」など、漢字ばかりで中身が想像しにくい。
宣伝されない：健保組合は民間保険会社のようにテレビCMを流しません。ひっそりとホームページや広報誌に載っているだけです。
「高額療養費」と混同されている：国全体の制度である高額療養費とごっちゃになり、「自分には関係ない特別なもの」と思われがちです。

シニア世代の約8割以上がこの制度を知らずに、不安から民間の保険に入りすぎているのが今の日本の実態です。まずは「自分の保険証にその権利があるか」を確認することから始めましょう。

【重要】自分の健保に「付加給付」があるか確認する方法

この制度は、すべての人が受けられるわけではありません。まずはご自身の「保険証」を手に取ってみてください。

チェックポイント：保険者の名前を見る

保険証の下の方にある「保険者名称」を確認しましょう。

「〇〇健康保険組合」と書いてある場合 大手企業の社員やその家族が加入しています。付加給付がある可能性が非常に高いです！今すぐ健保のホームページで「付加給付」という言葉を検索しましょう。
「全国健康保険協会（協会けんぽ）」や「国民健康保険」の場合 残念ながら、原則として付加給付はありません。国が定めた高額療養費制度のみが適用されます。